この資格は、呼吸療法に携わる医療従事者が取得を目指す認定士の1つです。
この記事を最後まで見ると認定士の取得条件や講習会、認定試験の勉強方法がわかるよ。
- 呼吸療法認定士とは
- 資格条件について
- 認定試験や過去問題集の紹介
- 更新について
本記事の執筆者
呼吸療法認定士とは
呼吸療法認定士とは、「日本胸部外科学会」「日本呼吸器学会」「日本麻酔科学会」の3学会が合同で創設した認定資格です。
呼吸療法認定士は何を目的にしているか簡単にまとめると、
患者さんの高齢化が進み、重症管理を行う機会が増えてます。
重症管理の中に呼吸管理も含まれるけど、知識とか技術をもった人材がまだまだ少ないよ。
この機会に呼吸療法を勉強して、呼吸管理ができる人材を育てていこう。
ってことです。
呼吸療法認定士の主な役割は、呼吸理学療法や吸入療法、酸素療法などの呼吸療法の的確な実施とその機器の管理です。
しかし、各医療従事者の業務範囲をこえない部分で行うことになっています。
認定試験の範囲では、自身の職域以外の事も学びます。歴史から解剖、生理学、機器の安全管理、リハビリテーション、薬剤、関連法規、小児、急性期~在宅などです。
呼吸療法認定士の資格条件
認定試験を受験するまでに、以下のような4つのハードルがあります。
- 職業と経験年数
- 必要ポイントの取得
- 認定講習会の申請書類ダウンロード、作成、提出
- 認定講習会の受講
1つ1つ説明するね。
職業と経験年数
・臨床工学技士:実務経験2年以上
・看護師 :実務経験2年以上
・准看護師 :実務経験3年以上
・理学療法士 :実務経験2年以上
・作業療法士 :実務経験2年以上
臨床工学技士以外の他職種でも認定試験を受けることができるよ。
准看護師だけ実務経験年数が3年以上必要だから注意してね。
必要ポイントの取得
認定委員会が認める学会や講習会に参加したポイント(12.5点以上)が必要です。その受講証や修了証を提出しなければならないので捨てずに取っておきましょう。
学会や講習会は公式ホームページを参照してね。
認定講習会の申請書類ダウンロード、作成、提出
認定講習会の申請書類は毎年2月にダウンロード可能日時の発表があり、3月にダウンロード可能期間があります。期日を過ぎると申請できなくなるので要注意です。3月中に申請書類を揃え4月に提出があります。
申請書類の提出方法は「特定記録郵便」です。
オンライン申請ではないよ。
認定講習会の受講
申請書類の受理をもって講習会の受講が可能となります。
8月頃に認定講習会のテキストが送られてきて、例年だと8月末~9月初旬で受講となります。新型コロナウイルスの影響で講習会の日程変更がありますので、公式ホームページを参照してください。
講習会の講義内容を下記に示すね。
- 血液ガスの解釈
- 呼吸機能とその検査法
- 呼吸不全の病態と管理
- 呼吸リハビリテーション
- 酸素療法
- 人工呼吸器の基本構造と保守および医療ガス
- 気道確保と人工呼吸
- NPPVとその管理法
- 開胸・開腹手術後の肺合併症
- 新生児・小児の呼吸管理
- 人工呼吸中のモニター
- 呼吸不全における全身管理
様々な領域の講義内容になっています。
呼吸療法認定試験について
認定試験は1年に1回行われ、筆記試験(マークシート式)のみとなっています。
試験範囲は講習会と配布されるテキスト、普段から行っている業務内容からになります。
呼吸療法認定試験のオススメ過去問題集や教材
- 認定試験の勉強法ってどうしたら良いかわからない
- 講習会テキストって分厚いし、範囲も広いから何から手をつけたら良いかわからない
このような悩みを持った方が多いと思います。
実際に私も同じでした。
私が認定試験を受けた当時も今と同じ分厚いテキストでした。毎日テキストと睨めっこして、どうしたら良いか途方に暮れていました。
そんな中、色々と調べているうちに今回紹介する過去問題集を見つけました。疑いながらも購入して問題集を解きました。すると問題集の回答にはしっかりと解説も書かれており、自分が弱い分野を再認識することができました。
この問題集を何度も繰り返し勉強して、私は認定試験に受かりました。
認定試験の勉強法に悩んでいる方は、ぜひ過去問題集を解いて試験に挑んでください。
eラーニング講座や認定試験の模擬テストを受けることもできるよ。
呼吸療法認定証の更新について
認定試験に合格すると「3学会合同呼吸療法認定士認定証」が交付されます。認定証には有効期限が設けてあり、5年毎の更新が必要です。
更新には学会や講習会などへの出席、論文発表などによって総得点50点以上の取得が必要です。そして、取得点数の証明書など更新に必要な書類を受付期間内に委員会へ提出することで、認定証を更新することができます。
まとめ
- 呼吸療法認定士は、臨床工学技士のみならず他職種が取得できる
- 認定試験を受けるには、認定講習会を受講する必要がある
- 認定証は有効期限があり、5年毎に更新が必要である